あの投資物件を売ろう！あるいは、そろそろ売ろうかな、そんな気持ちでいるあなた。当然売るからには、【高く】ですよね。今回は、【アパートを高く売るコツ】をご紹介！これは合法的な販売方法の記事ですからご安心ください。コツは、一般投資家ではなく、高く買ってくれる人を見つけることです。その見つけ方まで書いていきます。わたくしこう見えて、不動産業界で35年以上、もう誠実一筋で生きてますから！信じて読んでみて下さい。
アパートを相場より高く売る方法
投資物件を買うときは安く買いたくて、売る時は高く売りたい。当たり前のことですが、これがなかなか難しい。ではどうするか。
コツは高く買ってくれる人を見つけること
どういった人が高くても買ってくれるのでしょう。
●相続対策などでアパート購入を検討している方。地域を限定して物件をさがしている方
●アパートを社員の社宅など、投資目的以外で利用するつもりの方
例えば、代々木周辺の地域に限定して物件を探している人がいたとします。地域を絞って探している方は、アパートの収益性よりも、”建物の立地や規模”を重視する傾向があります。ですから、あなたのアパートが条件にあえば、相場よりも高く売れることがあるのです。
どの不動産会社を選べば高く買ってくれる人をみつけてくれるのか
ではどこの不動産会社に頼もうかと考えます。ここからはどういう不動産会社を選べば、自分の物件を高く売ってきてくれるかという話になります。
ここで大切なのは、やみくもに物件情報を不動産会社に流さない事です。信頼できる１社に依頼して物件情報の価値を高めましょう。
×賃貸や管理をメインにしている不動産会社は避ける
×不動産売買専門の業者を探す(大手の住宅専門は除外しよう)
×地元の不動産投資物件専門の会社は、営業内容の実態がわからないことも
会社の外看板だけにまどわされす、実績として不動産売買を行っている会社を選びましょう。地元の不動産売買を専門会社も探してみましょう。但し、駅前にある不動産売買がメインの大手不動産会社は、住宅が中心なので対象にしないほうがよいです。実態の判らない地元の不動産投資物件専門の業者は、よほどのことが無い限り避けましょう。名刺の住所をたどったらレンタルオフィスだったなんてことも、あるあるです。
※不動産会社の選び方については別記事でも公開中です！
売りを頼むときは、会社の体質は一番大事。
ひとそれぞれ、アパートなど物件を売る時は、それなりに事情があると思います。実は不動産会社によって、それぞれ物件情報の取扱い方に違いがあります。
とにかく不動産の売ることだけ！これを優先する会社もあります。そうなると売却だけ最優先になり、たとえばあなたが、アパートを売る事を近所に知られたくないと思っていても、まったく考慮することなく、広くアパートの売却情報を公開してしまうのです。
まだ売るとはっきりと決めてもいないのに、相談を受けた不動産会社が勝手にメールで売り物件情報として配信してしまった例もあります。
※不動産会社選びを失敗したらどうなるか、別記事でご紹介しています。
メールだけで投資物件は売れない。メールのみの依頼にも気を付けて
問い合わせをするにも、メールは非常に便利なツールです。余計なことを聞かれなくてもすむし、伝えたい内容をじっくり吟味して打ち込むこともできます。売りたい物件は都内だけど、自分は郊外や都外に住んでいる場合などは、互いにメールのやり取りで済ませてしまう傾向があります。
ですがここは不動産業界に35年以上いる経験から申し上げますが、営業マンはお客様をランク付けしています。メールだけで面識のないお客さまと、来店いただいたお客さまとでは、物件情報の管理も異なります。
メールできた問い合わせには、メールのみでの対応とばかりに、物件資料をコピペして一斉メール。あとは反応待ちだけして営業活動などしていないこともしばしばです。
私の経験では、パソコンを利用するだけでアパートが売れることはありません。投資物件は、お客さまを現地に案内しなければ売れません。もしあなたがメールだけであなたの大切な物件の売却を依頼しているのであれば、担当の営業マンが、ただパソコンの前に座り込んでいる営業マンではないことを現地についての具体的な話などをして確認してみてください。
※不動産会社への問い合わせメールの書き方については別記事でご紹介しています。
まとめ
アパートを高く売りたいとき、必要なのは高く買ってくれる人を探してくれる、販売力のある不動産会社です。大手の不動産会社の営業マンを批判するつもりはありませんが、大手には物件がたくさん集まります。ですから販売力がそこまでなくても、自分が売りやすい物件だけを売れば正直簡単に毎月の成績になります。地元の小さな不動産会社では、そういう訳にはいきません。限られた売物件を確実に販売していく筋肉体質の営業力なければ存続できません。本当の販売力を持った人が残っている可能性が高いです。ですが、地元の不動産会社であってもしっかりと体質は見極めて下さい。住宅ではなくアパートなどの収益物件の売買になれていて安心できる不動産会社に依頼することです。
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