はじめての不動産投資を始めるまえに、投資物件の種類を簡単に説明！

５つの不動産投資について、わかりやすい画像と簡単に特徴をご紹介していきます。

今回は①更地　②アパート（共同住宅）③マンションの一部屋　④一棟マンション　⑤一棟ビルです。

投資不動産の具体的な運用例から説明していきます。

更地に投資。

①更地に投資される方の目的の多くは、貸駐車場にして収入を得ること。（月極・コインパーキング等）、太陽光パネルを設置して収入を得る等です。

都心部では土地の価格が高いため、下がり収益性があまり見込めません。地方の土地にソーラー発電を設置する土地を購入した投資家もいましたが、売電価格が当初より下がりました最近では、新たに土地を購入してソーラーを設置する方がすくなくなりました。

将来自己使用や別な利用目的を考慮して、更地を購入する資産家の方が一般的です。収益性よりも、将来の土地価格の上昇が目的の方や土地自体の立地や利便性に価値をお持ちの資産家の方がご購入されるケースが多いです。土地のご購入を検討される方は、ご自身の資金計画や設置物の維持管理費（ランニングコスト・メンテナンス）を考慮して、無理のない投資物件を選択することが大切です。

アパートに投資。

アパートの具体的な運用例を挙げて、ご説明していきます。アパートは、初めて不動産投資をされる方や、個人事業主の方など投資対象として、多くの方に好まれます。理由は、投資ローンがかりいれしやすいことが１番の理由になります。

はじめて不動産投資をするときにアパートに投資する投資家も多くいらっしゃいます。特に中古アパートの場合には、購入翌月から家賃収入を得られるのも安心ですね。購入時のポイントとしては、アパートは、建物の構造が木造で建てられている事が多いので、中古アパートの場合には築年数により金融機関からの長期融資の借り入れ条件が限られることもあります。木造建築の場合には、新築や築年数が浅い物件が好まれています。但し金融情勢により金融機関の不動産投資に対する融資条件が変わることがあります。投資物件を購入するタイミングのときには、事前に確認しておくのがよいです。

ご自身の資金計画や建物の維持管理費（ランニングコスト・メンテナンス）を考慮して、購入価格や借り入れ年数等に無理のない投資物件を選択することで、安定した資産運用が可能になります。

区分マンションの1部屋に投資。

マンションの一部屋に投資される方は、分譲マンションの一部屋（ワンルーム・から・ファミリーマンションまでの区分所有権）に投資します。分譲マンションの一部屋は、新築では分譲業者がワンルームや１Kなどを販売しています。中古のワンルームマンションは、比較的投資金額が小さいので、これから不動産投資をはじめる方や分散投資をしている方が中古のワンルームマンションを購入する傾向があります。

分譲マンション（ファミリータイプ）の投資では、表面的な利回りは高くても、月々の管理費と修繕積立金が比較的高額になるため、月額の維持経費を差し引いた実質利回りは低くなります。また、投資マンション全般として建物の構造が鉄筋コンクリート造になるため中古アパートよりも金融機関から融資が得やすくなります。しかし投資対象は一部屋になるため、入居者が退去した空室時は、オーナー様の月々の経費負担は重くなります。

一棟マンションに投資

はじめて不動産投資をする方が一棟マンションに投資するケースは、比較的にすくないです。価格も高額になるためある程度の自己資金をお持ちの方や不動産セミナーで融資までパッケージで紹介された投資物件を購入する方が多いです。しかし借入金額も高額になるため家賃保証を前提に投資をした結果、家賃保証が見直されローンの返済に困窮してしまうケースがおおいのも現実です。

本来は、RC造の一棟マンションでは、木造で建てられたアパートより銀行の融資の貸出期間も長いため将来的な売却しやすい傾向にあります。不動産投資に慣れてきたら一棟マンションに投資をすることも魅力的ですね。

一棟ビルに投資

価格も高額な一棟ビルに投資をする方は、法人や富裕層の方が多いです。ビルに投資する場合、入居者が事務所や店舗になるため退去後の空室期間が住居系の収益物件と比較すると長い傾向があります。銀行融資を受けにくい傾向があります。しかし、駅周辺の一棟ビルは土地の価格も比較的に安定していて、値上がりするときには高騰することがあります。長期保有を目的に購入される方が多いです。

簡単に不動産投資対象の物件を紹介してきました。あなたが不動産投資をはじめるのに向いている投資物件は見つかりましたでしょうか。不動産投資の失敗は損失が大きくなりますので、安易に決断せず充分にご納得できた物件から投資をはじめましょう。

※こちらの記事では、私の不動産業者としての知見や経験をご紹介しています。不動産売買は、自己判断と自己責任でおこないください。

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